採用売り手市場であっても買い手市場であっても、“優秀な人材獲得”をしていくことを常に意識することが必要です。それはつまり、採用側は面接の内容、行動、態度をその社会の移ろいと共にアップデートしていかなければならないということになるでしょう。
面接が対面（オフライン）であろうとオンラインであろうと、またほかの手法に変わったとしても同じことがいえます。
限られている時間のなかで応募者を見極めていかなければならない採用面接。面接官がまったく意図せずとも、わずかな言葉の語尾やちょっとした行動などによって、応募者にプレッシャーを感じさせてしまい、無意識のうちに圧迫面接に該当すると思われてしまうようなケースもあるでしょう。
今回の記事で掲げたいテーマは、そんな圧迫面接についてです。現在では減少傾向にあるといわれているものの、採用面接では時に核心に迫った質問をしていくことも求められるため、どうしても厳しい言い回しをしてしまうこともあるかもしれません。では、圧迫面接とはどういうものなのか、もし求職者にそう思われてしまった際に企業にはどんなリスクがあるのか、具体的に掘り下げていきたいと思います。
圧迫面接とはどういうもの？
圧迫面接とは応募者に対してわざと威圧的な態度をとったり、意地悪な質問を繰り返したりして、ストレスを与える手法のことを指します。海外では「stress intervew」と呼ばれていますが、応募者のストレス耐性を見抜こうとアメリカの企業が考案したという説もあり、世界的に認知されている面接手法です。
しかしそういった手法では応募者が不快な思いをしてしまうだけでなく、リラックスできないため普段の自身を見せることが難しくなり、企業側にとっても応募者の本質を見抜きにくいというデメリットがあるといわれています。もちろん、圧迫面接を行った企業にはそれ以外にもリスクが考えられるでしょう。
圧迫面接に該当する具体例
現時点でも様々な圧迫面接の経験談を多く目にすることがあります。一般的に明らかに圧迫面接だと思われる行動、態度の事例をまとめてみました。
具体例1,話した内容を否定するような発言をする。
・応募者の志望動機や経歴、思考、人格を頭ごなしに否定する。
「その経験は役に立たない。」
「その考え方では通用しない。」
・マッチングそのものを否定する、わざと不安を煽るような質問をする。
「当社に向いていない。」
「第一志望じゃないですよね？」
具体例2,答えたことに対して質問責めをする。
・「なぜ？」「なんで？」を執拗に繰り返し質問し続ける。
・テンポよく答えないと「もう答えなくていい。」「遅い。」などと投げやりな対応をする。
具体例3,横柄で威圧的な態度を取る。
・背もたれにふんぞり返る。
・頬杖をつき、メモなどを取らない。
・大声を出す。
・無意味に怒る。
具体例4,反応しない。
・何を答えても無表情。
・話を聞いていない（ように見える）、反応が薄い。
リスク大の圧迫面接！
ストレス耐性を量るべく考案された手法だとしても、度が過ぎた圧迫面接を行ったことで裁判に発展し、面接官に有罪判決が命じられた事例もあり、圧迫面接を行うことは企業にとってマイナスにしかなりません。
今やSNSで噂が広まるのが早いこともあり、ブラック企業と評価されれば企業イメージのダウンにつながり、人材が集まらなくなるどころか、クライアントや取引先への耳にも届き、悪影響を及ぼすこともあるでしょう。長い目で見て経営悪化のリスクがあるといっても過言ではないです。また、先にお伝えしたとおり訴訟を起こされた場合はその対応に時間もコストもかかり、ますます悪いイメージが定着し、デメリットは計り知れません。
圧迫面接にもメリットはある？
果たして圧迫面接をすることによって生まれるメリットはあるのでしょうか？減少しているとはいえ、今でも少なからず賛成派・支持派が存在します。
書類選考をし、複数回の面接を重ねるという採用プロセスは昔から大きく変わりませんが、応募者は社会に出れば、業種、職種によっては理不尽なクレームや要望にも対応していかなくてはいけないという場面に出くわすことがあるかもしれません。そのときにきちんと対処できるような人材かどうか見極めるためには、ある程度マニュアル本に載っていないような捻った質問を投げかけることの有効性も考えられるでしょう。
重要なのは、同じ質問でも聞き方次第で応募者の受け取り方が変わるという点です。常に、この質問、聞き方をすることで相手はどのように感じるか、受け取るのか、圧迫面接に該当しないかということを念頭においておくことが非常に大切です。
かつて圧迫面接が多かった理由
バブル崩壊の影響で経済が悪化した1993年から2005年、就活生は「就職氷河期世代」と呼ばれ、比較的受かりやすいといわれている高学歴の方でも内定がもらえないと声があがるほど就職難でした。
そして応募者をふるい落とさなければならないという理由で、圧迫面接は多く横行されていました。残念ながらバブルが弾け、給料が下がってしまったバブル世代や団塊の世代のストレスの捌け口にもなってしまったという時代背景もあったかもしれません。
SNSで広まる企業のイメージ
それ以降、就活生の間では「圧迫面接」という言葉が当たり前に使われるようになりました。インターネットやSNSが普及してからは特に、面接時にトラブルがあればすぐに取り上げられるトピックの一つになっています。
圧迫面接にまつわる対策本や攻略本なども販売され、一部の就活アドバイザーは面接を録音するように促しているケースもあるほどです。そういった背景もあり、今では大手企業を中心にコンプライアンス体制が整えられ、圧迫面接が減少してきていると考えられます。
また、圧迫面接が横行していた時代よりも人口が減少していることにより、少しでも多くの応募者を募り人材を獲得したいと考える企業が増えたことも影響しているでしょう。
時代の流れに応じて求められる企業の在り方や採用の仕方が変わり、面接する側とされる側の関係性もクリアで公平性のあるものへと変わってきたのです。
採用、就職のアウトソーシング事業を行っている株式会社ディスコが2020年3月卒業予定の大学3年生1,500人を対象に「ブラック企業」「ホワイト企業」についての考えを尋ねたデータによると、ブラック企業かどうかを調べるために口コミサイトを利用すると答えた学生はほぼ90％と圧倒的に多く、さらにブラック企業と疑う要素として圧迫面接が該当すると答えた学生は38%と3番目に多い結果となっています。
○参考：株式会社ディスコ
今では圧迫面接はSNSや口コミサイトで瞬く間に拡散される時代です。無意識に行ってしまった言動や行動が圧迫面接と見なされて、企業のイメージダウンにつながらないよう注意しましょう。
圧迫面接だと思われないために
「私は圧迫面接をしていない」と思っていても無意識にしてしまっていることもあるかもしれません。圧迫面接はセクハラやパワハラと同じように、受け取られ次第で訴訟にまで発展してしまうリスクがあります。面接官は自分の言動や態度、行動をいかに客観的に見ることができるかが重視されます。
あなたは大丈夫？該当チェック
・否定的、批判的な受け答えをする。
・上から目線の受け答えや態度をとる。
・笑顔が少ない、表情が変わらない。
・面倒臭そうにする、あくびをするなど、やる気のない態度をとる。
・PCやスマホを見ながら行うなど面接と関係のない行動をとる。
普段何気なく使っている言葉や態度、個人的な考え、癖などが面接中に出てしまわないように注意が必要です。つまり採用担当者は、雇用主と労働者という関係性の在り方に上下はなく対等であるという意識を普段から持っていることが重要なのです。同時に、自社の採用面接のプロセスが今の時代に合っているのか、という疑問を常に投げかけていく必要もあるでしょう。
可能であれば面接官や人事担当者全員で機会を作り、圧迫面接や面接の仕方について話し合ってみるのも良いかもしれません。各採用担当者の思考や行動、言動がどのようなイメージを持たれそうかディスカッションをするなどして、曖昧なことをクリアにしていく働きが大切です。
圧迫面接を避けることは自身を守ることにつながる
面接官の中にはかつて圧迫面接を受けたことがある方もいるかもしれません。もしくは採用担当者の幹部が圧迫面接に対して否定的ではない場合もあるでしょう。しかしながら、「それが普通」と思わないでください。
これから初めて面接官をされる方も注意が必要です。意識的であっても無意識的であっても圧迫面接を実践してしまえば、企業にとって、また自分自身にとっても大きなデメリットになってしまうリスクがあります。できる限り身を守る言動や行動を心がけるように注意をしましょう。
