アルバイト募集中の企業がすべき「興味をもたれる求人方法」とは?

オフィス 採用

企業や店舗などで働く人手が不足している場合、業種に合った能力を持つアルバイトを雇うことで解決しようとするケースは少なくないでしょう。アルバイトを雇い入れたいときには、求人サイトやチラシ、ハローワークといった何らかの求人媒体を利用することが一般的です。

ただ求人情報を公開すれば人が集まるというわけではなく、アルバイトに任せたい仕事の内容が伝わり、かつ「応募してみようかな」とやる気にさせる情報を打ち出す必要があります。多くの応募を集めやすい求人方法と、主な求人媒体について解説します。

応募を集めやすい求人情報

悩む人

アルバイトを雇いたいからといってやみくもに求人サイトなどに情報を掲載しても、求めている人材が集まるとは限りません。場合によっては満足に応募数が集まらず乏しい選択肢の中から選ばなければならなかったり、そもそも雇うことができなかったりする可能性もあります。

また求人媒体は掲載費がかかる場合が多いので、うまく欲しい人材とマッチできなければ無駄なコストが発生してしまうことも考えられるでしょう。

必要以上に手間をかけず、効率よくアルバイトを雇用するためには求人情報の提示方法を工夫する必要があります。

「どんな人に働いてほしいか」を明確にする

求人媒体を利用してアルバイトの募集を始める前に、まずは「自社で働いてほしいのはこんな人」という人物像をハッキリと定めることが必要です。

最終的にどういう属性や能力を持っている人を採用したいのかが決まっていなければ、「どの媒体に掲載するか」「どういう書き方でアピールするか」「入社後どういう仕事を任せるか」といった人材募集に必要な要素も定まりません。

「テレアポ採用なのでハキハキ明るく喋れる人を集めたい」「DTPデザインができる人なら、最低限コミュニケーションが取れればいい」「とにかくPCでの入力作業が早い人に入社してほしい」など、求める人材のビジョンを明らかにすることで、自然と採用時の基準づくりにもなるでしょう。

仕事内容や待遇を具体的に記載する

求人媒体にはアルバイト求人に応募する人が気になる情報を、曖昧にせず具体的に記載しましょう。「どんな仕事内容なのか」「給料はどれくらいなのか」「福利厚生はどうか」といった点は、特に求職者が興味を持つ部分です。それぞれ正確な情報を提供することで、求める人材とのミスマッチも起きにくくなるでしょう。

欲しい人材が集まる求人媒体を選ぶ

求める人材の属性によって、利用すべき求人媒体も変わってきます。「とりあえず大手求人サイトに掲載しておこう」「ハローワークを利用すればいいか」といった考えでは、欲しい人材を得る機会を逃してしまうかもしれません。

求人媒体によって集まりやすい業種・職種や年代、性別はある程度特色があります。特殊な業界であれば、業界特化型の求人媒体を利用するのもよいでしょう。

いずれにしても、自社のニーズに合った媒体を選ぶことが重要です。

代表的なアルバイト求人方法12種を紹介

チーム

現在、アルバイトを募集できる求人媒体は多く、人手が欲しい企業にとっても仕事が欲しい求職者にとっても情報を得やすい時代です。媒体の特徴や集まる人材の志向、採用までにかかる費用などの要素を比較し、自社の条件に合う媒体を利用するとよいでしょう。

ハローワーク

掲載費用・無料
人材の傾向・新卒~高齢者まで幅広い年齢層が利用
・未経験者、専門スキルの無い人、非クリエイティブ職も多い
活用法・求人票の項目を具体的に書く
・職業紹介部門の職員からアドバイスを受ける
メリット・ネット、リアル双方に求人情報を掲載できる
・ハローワークから人材の直接紹介を受けられる
・掲載内容を変更して集まりやすさなどをテストできる
その他の特徴・新卒、障害者、母子家庭、フリーターの雇用支援なども行っている
・全国の自治体に544箇所設置
・新規求職者数(常用(パートタイム含む))は約460万人(令和元年度)

※参照:厚生労働省「公共職業安定所(ハローワーク)の 主な取組と実績」p.5

チラシ・店舗掲示物

掲載費用・無料(印刷費のみ)
人材の傾向・配布先の地域の人
・店舗ユーザー、ファン
活用法・店頭で配布、店舗に張り出すなど、店舗と直接つながる形で人目に触れさせる
・店舗スタッフが自作することで、求職者に親しみをもってもらう
・完全現場主導ではなく、本社と連携して記載内容を正確にする
メリット・店舗を中心に配布することになるので、近隣の通いやすい人が採用できる可能性が高い
その他の特徴・現場で制作する場合、その他業務との兼ね合いで完成が遅れがち

求人サイト・アルバイト情報誌

掲載費用・有料(5000円程度~10万円オーバー/週と、媒体によって異なる)
人材の傾向・大手の『タウンワーク』を参考にするとWEBサイトは10代~20代までの若年層が比較的多い
・紙メディアは10代~50代までまんべんなく利用(同タウンワーク参考)
・媒体ごとに若干特色あり

※参照:タウンワーク(関東エリア)メディアガイドリクルート「商品紹介パンフレット」内
活用法・各媒体の担当者と話しながら特徴を掴み、適切な訴求をする
・人気が高い求人には大量に応募が来るので、効率の良い選定方法を考える
メリット・利用者数が非常に多い(大手のタウンワークはWEB版の月間UU数は約1700万人※2021年6月時点)

※参照:Similarweb “Townwork.net”
その他の特徴・かつて主流だった紙媒体が、WEBサイトメインに変わってきている
・期間単位の掲載費が発生するので、成果が上がらなくてもコストだけかかる場合がある

自社WEBサイト・SNS

掲載費用・無料(サイト制作を外注する場合は制作費がかかる)
人材の傾向・自社サイトやSNSを見ており、ブランドや業態への理解が高い人
活用法・自社サイトに「採用ページ」を作り、求人情報をまとめる
・問い合わせフォームや応募フォームを作り、サイト内で応募まで完結させる
・SNSで求人に興味がありそうな層とコミュニケーションをとり、継続的な情報提供を行う
メリット・運用次第では費用対効果の高い採用活動が可能
・オリジナルのデザインで採用ページを作れる
その他の特徴・サイトやSNSの運用次第で大きく成果が変動する
・自社でサイト制作ができない場合、ページの用意や情報の更新に時間的、金銭的コストがかかる

求人検索エンジン

掲載費用・無料プラン、有料プラン両方あり
人材の傾向・若年層から高齢者まで幅広く利用
・未経験から専門スキル所有者まで、多くのターゲットにリーチできる
活用法・Indeedなどの媒体が推奨する情報掲載の仕様に合わせることで、無料プランでも検索結果に表示されやすくなる
・有料プランを使うことで、検索結果で上位表示されるようになる
・ターゲティング設定を正確に行い、掲載内容にマッチするユーザーだけに情報を配信する
メリット・利用者数が多い(大手のIndeedの月間UU数は2.5億人)
・条件が揃っていれば、求人サイトや自社採用ページに掲載している内容を自動でクローリングし掲載してくれる
・特定のユーザーにのみ情報を表示させるターゲティングが可能

※参照:Indeed公式サイト
その他の特徴・有料掲載枠が検索結果の最上部に来るため、無料掲載のみだと成果が出にくい可能性もある

教育機関(大学・専門学校など)からの斡旋

掲載費用・無料
人材の傾向・基本的に学生(10代後半~20代前半)
・学業と両立する必要があるためシフトに制限があることが多い
活用法・大学や専門学校などに求人票を提出し、学校の掲示板や求人情報サイトなどに掲示してもらう
メリット・どの教育機関に求人票を出すかによって、採用できる学生の志向や能力などがある程度絞り込める
その他の特徴・求人情報の掲載方法は教育機関ごとに異なるので、各教育機関の公式WEBサイトなどから確認する必要がある

その他の方法

アルバイトを募集するには、ここまでに紹介した方法の他にも、関係者からの紹介してもらったり、採用代行サービスを利用したり、人材派遣サービスを利用したりといった求人方法が考えられます。

社内外の関係者から紹介してもらう場合、実際に本人に会ってから採用するか否かを決めることが重要です。縁故のある人間からの紹介は無条件に受け入れてしまうこともあると思いますが、求めている能力を持っているかどうか事前に確認しておくことが求められます。「信頼できる人間からの紹介だから大丈夫だろう」と安心せずに、通常の採用と同じプロセスで見極めると確実でしょう。

また、採用代行サービス(RPO)は、自社の採用業務を外部に委託し代行してもらうものです。どの求人媒体に掲載するかという戦略を立てたり、面接などの選考プロセスを任せたり、希望に適した人材を紹介したりと採用に関する業務を幅広く外注することができます。採用代行サービスを利用することで自社のリソースを割かずに済むだけでなく、自社に不足している採用業務のノウハウを吸収することもできるでしょう。

人材派遣サービスは派遣契約の労働者を雇用するため厳密にはアルバイトとは異なりますが、「今すぐ条件に見合う能力を持った労働者が必要!」という場合には非常に役に立ちます。人材を派遣する企業との契約を結び一定の紹介料などを支払う必要がありますが、確実に人手不足を解消することが可能です。

自社の採用ニーズにあわせて媒体を選定する

アルバイトを採用する場合も、正社員などを採用する際と同じく自社のニーズにあわせた媒体を選ぶことが重要です。またひとつの媒体に絞らず、欲しい人材が集まりそうな媒体を複数併用することも選択肢に含めるとよいでしょう。

いずれの媒体でも、掲載している求人情報の定期的な見直しや効果測定を行うことで、より効率よく人材を確保できるようになっていくと考えられます。

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